大阪証券取引所の16日のデリバティブ(金融派生商品)取引は、システム障害などのトラブルはなく無事終了した。
主力の日経225先物の取引期限を、これまでの最長1年3カ月から5年に同日から延長したが、初日の売買は成立しなかった。
取引期限の延長は5年先までの平均株価を予想した取引をできるようにすることで、中長期的なリスクを回避しようとする機関投資家らの資金を呼び込むのが狙い。
16日の大阪市場で2018年6月が期限の銘柄の売買は成立しなかった。
市場関係者は「取引初日で様子見ムードが広がったことも影響したようだ。
先行きに明るい材料が出てくれば、次第に売買は盛り上がるだろう」と話していた。

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